どうも節約・投資担当の「つみたてにいさん(@tsumitate_nisan)」です((“Q(・ω・*)
投資信託だけではなく、個別株投資にも興味があるけど、株式投資における独特の用語(個人的に「株語」と名付けます。)がわからないという人は一定数おられるかと思います。
株を知るためには「株語」の習得が不可欠!!ということで分かりやすく用語を解説することを目的とした「株語講座」の第11回として「自己資本比率」を紹介してみたいと思います。
「自己資本比率」とは何か?
まずは「自己資本比率」とは何か解説していきましょう。
「自己資本比率」とは「企業の総資本に対する自己資本(株主資本と評価・換算差額等の和)の割合」を示す指標です。
「自己資本比率」は、企業の財務体質の健全性を図る尺度として用いられ、この「自己資本比率」が高いほど財務の安全性が高い企業と判断することができます。
簡潔に言うと「企業の財務健全性の度合いを示す尺度であり総資本に対して自己資本をどれだけの割合持っているか?」と言うことですね。
それではこの「自己資本比率」について一緒に勉強していきましょう((“Q(・ω・*)♪
「自己資本比率」は財務健全性を可視化したもの!
まず「自己資本比率」は「企業の財務健全性の度合いを示す尺度」を指します。
例えば「自己資本比率40%」の企業があるとします。この企業は「総資本に対して40%」の自己資本があることになります。
・自己資本比率= 自己資本 ÷ 総資産 ×100
つまりこの企業は総資本に対して40%の自己資本を持つ企業ということになりますね。
さて、この「自己資本比率」は一般的にどれぐらいあれば及第点なのでしょうか。
次の項目で補足していきます。
自己資本比率の目安
「自己資本比率」の目安として一般的に「40%以上」であれば比較的健全な財務体質と言えます。なお、基本的には高ければ高いほど自己資本(純資産)を沢山持っているという事になるので60~70%以上であれば理想的とされています。
なお、この「自己資本比率」の割合は「一般的(1つの目安)」であって「絶対指標」ではありません。
その理由として次の項目で補足します。
業種によって自己資本比率の平均は異なる
例えば情報通信業のように、IT企業が多い業界では設備投資にお金があまり必要ないことから、他人資本をあまり必要とせずに運営できることから「自己資本比率」が40%を超える企業が多く存在しています。
逆に銀行業やリース業は「自己資本比率」が低い傾向の業種になります。これは「他人資本」が業態上どうしても多くなってしまうためですね。そのため業種平均として「自己資本比率」が低いからと言って投資対象から外すのは早計と言えます。
そのため、他業種間で比較するのではなく、同業種間で自己資本比率に問題がないか比較検討を行い、基本的には高い方を選ぶようにしましょう。
まとめ
最後に今回の「自己資本比率」のまとめになります。
- ・自己資本比率は企業の財務健全性の度合いを示す尺度。
- ・自己資本比率は40%以上が1つの目安。
- ・自己資本比率は基本的には高ければ高いほど良い。(自己資本がある)
- ・業態によっては自己資本比率平均の低い業種もあるのでその点は留意。
- ・そのため同業種間で比較・検討しよう。
以上、今回は【株語入門】「自己資本比率」についてという内容でした。少しでもみなさまの参考になれば幸いです。